時給換算ツール
働き方に合わせて労働日数と勤務時間を設定できます
時給
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- 年収
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- 月収
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本ツールは入力された労働日数・時間に基づく概算値を表示するものです。実際の手取り額は所得税・住民税・社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険)の控除により大きく異なります。給与・報酬の詳細については雇用契約書や担当の税理士・社会保険労務士にご確認ください。
使い方
「年収から計算」「時給から計算」「月収から計算」の3つのタブから、手元にある情報に合わせてモードを選んでください。年収・月収は万円単位で入力します(たとえば年収600万円なら「600」と入力)。時給は円単位で入力します。
画面下部の「月平均労働日数」と「1日の労働時間」はタブをまたいで共通で使われます。初期値は一般的な週5日・8時間勤務を想定した「20日・8時間」ですが、ご自身の実態に合わせて変更できます。週4日勤務なら17〜18日、1日6時間の短時間勤務なら6時間に変更することで、実際に近い換算値が得られます。
活用シーンとして特に多いのが2つです。1つは正社員からフリーランスへの転向検討時。月額報酬の提示を受けたとき、月収欄に入力して月稼働日数と時間を設定すれば、実質の時給換算値で今の給与と直接比較できます。もう1つは副業・兼業の判断。副業の時給と本業の年収換算値を横並びにすることで、追加で使う時間のコストを可視化できます。転職・副業の意思決定に具体的な数字の根拠として活用してください。
計算式の解説
本ツールは3方向の換算をすべて算術四則演算で行います。年収から換算する場合は「月収 = 年収 ÷ 12」「時給 = 年収 ÷(12 × 月平均労働日数 × 1日の労働時間)」で計算します。時給から換算する場合は「月収 = 時給 × 1日の労働時間 × 月平均労働日数」「年収 = 月収 × 12」で求めます。月収から換算する場合は「年収 = 月収 × 12」「時給 = 月収 ÷(月平均労働日数 × 1日の労働時間)」を使います。
デフォルト値の「20日・8時間」には根拠があります。週5日・祝日ありで年間の所定労働日数は240〜247日程度(365日 − 土日約104日 − 祝日約15日 ≒ 246日)となり、12ヶ月で割ると約20日です。8時間は労働基準法第32条が定める法定労働時間(1日8時間・週40時間)に基づく慣行値です。ただし、これはあくまで目安です。残業・休日出勤で実際の稼働日数が増えると時給換算は大きく下がります。たとえば年収600万円の場合、20日設定では時給3,125円ですが、実質22日稼働なら時給2,841円と約284円の差が生じます。「名目年収」ではなく「実稼働ベースの実質時給」で比較することで、働き方の本当のコストが見えてきます。フリーランスや個人事業主が稼働日数を絞りながら同水準の時給を維持するために必要な月額報酬を逆算する用途にも応用できます。
計算結果はすべて所得税・住民税・社会保険料を含まない額面(グロス)の換算です。実際の手取り額はこれらの控除後になるため、参考値としてご利用ください。
よくある質問
- 時給換算した金額は実際の手取りとは違うの?
- はい、異なります。本ツールは税金・社会保険料を差し引く前の「額面(グロス)」での換算です。実際の手取りは所得税・住民税・社会保険料(会社員の場合は報酬総額のおよそ2〜3割)が引かれた後の金額になります。手取りを正確に把握するには雇用契約書や給与明細をご確認いただくか、税理士・社会保険労務士にご相談ください。
- 月平均労働日数はどの値を入れればいい?
- 自分の年間所定労働日数(会社カレンダー上の出勤日数)を12で割った値が最も正確です。週5日(土日休み)・祝日込みなら年間240〜245日 = 約20日。週4日なら約17〜18日。派遣・パートで実稼働日数が変動する場合は平均を使ってください。残業で実際の稼働が増えている場合は、実態に合わせた日数に変更することでより正確な換算ができます。
- フリーランスや個人事業主でも使えますか?
- 使えます。フリーランスの場合は「月収から計算」タブに月額報酬を入力し、月稼働日数と1日の稼働時間を設定することで実質時給が分かります。複数クライアントの合算月収を月収欄に入力することで全体の時給感覚をつかめます。ただし経費・消費税(インボイス対応)・税引き後の計算には本ツールは対応していません。
- 年収600万円の時給はいくら?
- デフォルト設定(月20日・1日8時間)では時給3,125円です(600万円 ÷ 1,920時間)。ただし実労働日数・時間が違えば結果も変わります。月22日稼働なら約2,841円、月18日稼働なら約3,472円と大きく差が出るため、ご自身の実態に合わせて入力してください。